15日のNY株式市場は、米景気の後退が避けられないとの懸念が強まる中で売られる展開。主要指標のダウ平均とスダック総合指数はそろって大きく続落し、それぞれ前日比764.13ドル（2.25％）安の3万3202.22ドル、360.36ポイント（3.23％）安の1万810.53ポイントで取引を終えた。
　米連邦準備制度理事会(FRB)による利上げの継続姿勢が逆風。FRBは前日の米連邦公開市場委員会(FOMC)で、2023年末の政策金利見通しを5.1％と9月時点(4.6％)から引き上げた。市場では来年の利上げ停止が期待されていたが、予想よりも長期間の利上げが景気後退を招くとの見方が広がっている。また、11月の米小売売上高は前月比0.6％減と、市場予想(約0.3％減)を下回った。物価上昇や利上げによる個人消費の冷え込みも意識されている。
　セクター別では、S&P500指数を構成する11業種がすべて下落。なかでも、コミュニケーションサービス・セクターの下げがきつい。ネット動画配信大手のネットフリックス(@NFLX/U)が8.63％安と急落したのをはじめ、SNS大手のメタ・プラットフォームズ(@META/U)が4.47％安、グーグルを傘下に置くアルファベット(@GOOG/U)が4.43％安、エンターテインメント大手のウォルト・ディズニー(@DIS/U)が3.89％安と売られた。
　ハイテク大手を中心に、情報技術セクターも安い。IT機器大手のアップル(@APPL/U)が4.68％安、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が4.08％安、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が3.19％安、ネットワーク機器大手のシスコシステムズ(@CSCO/U)が2.33％安と値を下げている。
　他の個別動向では、カメラアプリ大手のスナップ(@SNAP/U)が8.18％安と急落。ジェフリーズが最新リポートで、デジタル広告市場の低迷による減収見通しを示したことが嫌気された(投資判断を「ニュートラル」に引き下げ)。


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