先週末25日のNY株式市場は、前日売られた大型ハイテク株主導で買い戻される展開。主要指標のダウ平均が前日比247.48ドル（0.73％）高の3万4346.90ドル、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が126.68ポイント（0.94％）高の1万3590.65ポイントとそろって反発して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、29.40ポイント（0.67％）高の4405.71ポイントと反発して引けている。
　「ジャクソンホール講演」を特にサプライズ無く通過した格好。パウエルFRB議長は継続的な経済成長や堅調な個人消費の兆しを指摘しつつも、追加利上げについて「慎重に進める」との考えを示した。「Fed Watchツール」によると、9月のFOMCで0.25％利上げが実施される可能性はそれほど無いが、11月、12月のどちらかで0.25％利上げが行われる可能性が50％近くに上っている。長期債の売り買いが交錯したが、10年債利回りは4.24％と横ばいだった。
　セクター別では、S&P500全11業種がすべて上昇。なかでも大型ハイテク株が含まれる一般消費財や情報技術のほか、景気敏感セクターのエネルギーや資本財などが上げている。電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が3.72％高と値を上げ、EC大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が1.08％高、IT機器大手のアップル(@AAPL/U)が1.26％高、業務用ソフト大手のオラクル(@ORCL/U)が2.79％高、ソフトウェア大手のアドビ(@ADBE/U)が2.46％高と買われた。また、石油大手のエクソン・モービル(@XOM/U)や航空機大手のボーイング(@BA/U)もそれぞれ1.79％、2.81％ずつ上昇。ボーイングに関しては、「737Max」の中国向け納入を4年ぶりに再開する準備を進めている――との観測報道がプラス材料視された。


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