16日のNY株式市場は、複数の懸念材料で軟調な展開。主要指標のダウ平均が前日比336.46ドル（1.01％）安の3万3012.14ドル、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が22.16ポイント（0.18％）安の1万2343.05ポイントとそろって反落して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、26.38ポイント（0.64％）安の4109.90ポイントと反落している。
　一部の大型ハイテク株が底堅い半面、債務上限問題を巡る懸念などが引き続き重し。16日に行われたバイデン大統領と議会指導部との会合では、与野党の間で依然として大きな隔たりがあることが確認された（今週中に合意可能との見方もある）。また、景気懸念もくすぶる状態。この日発表されたホームセンター大手ホーム・デポ(@HD/U)の第2四半期(2〜4月)決算は、売上高が下振れ、通期ガイダンスを引き下げる結果だった。消費の減速が確認された形。4月の小売売上高も前月比0.4％増とプラス成長に転じたとはいえ、市場予想（約0.8％増）を下回った。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち9業種が軒並み下落。エネルギーや素材、資本財などの景気敏感セクター、公益や生活必需品などディフェンシブセクターが売られている。石油大手のエクソン・モービル(@XOM/U)が2.43％安、鉱山開発大手のフリーポート・マクモラン(@FCX/U)が2.44％安、建機大手のキャタピラー(@CAT/U)が1.94％安、再生エネルギー大手のネクステラ・エナジー(@NEE/U)が2.19％安、小売大手のウォルマート(@WMT/U)が1.38％安と値を下げた。
　一方、大型ハイテク株が含まれるコミュニケーション、情報技術の2セクターは逆行高。ネット検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が2.58％高、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が0.74％高、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が0.90％高、半導体大手のアドバンスト・マイクロ・デバイス(@AMD/U)が4.19％高と買われた。


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