1日のNY株式市場は、パウエルFRB議長の記者会見が始まった後に買われる展開。主要指標のダウ平均が前日比6.92ドル（0.02％）高の3万4092.96ドル、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が231.77ポイント（2.00％）高の1万1816.32ポイントとそろって続伸して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、42.61ポイント（1.05％）高の4119.21ポイントと続伸して引けている。
　米連邦公開市場委員会(FOMC)の結果発表を控えて、主要株価指数は中盤までマイナス圏で横ばい推移だったものの、パウエルFRB議長の記者会見が始まるとハイテク株を中心に上げ基調へ転じた。FOMCでは満場一致で0.25％の利上げが決められた後、パウエルFRB議長が「まだやるべきことがある」と利上げ継続を示唆する一方、「ディスインフレプロセスが始まったと初めて言えるようになった」とコメント。利上げ停止時期に言及しなかったが、金融市場の楽観による足元の株価ラリーなどに対する批判も無かった。債券は買われ、2年債利回りと10年債利回りはそれぞれ4.11％（↓0.09ポイント）、3.42％（↓0.09ポイント）へさらに低下している。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち10業種が上昇（エネルギーのみ逆行安）。なかでも大型ハイテク株が含まれる情報技術、一般消費財、コミュニケーションの3セクターの上げが目立った。GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が7.20％高、半導体大手のアドバンスト・マイクロ・デバイス(@AMD/U)が12.63％高、電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が4.73％高、SNS大手のメタ・プラットフォームズ(@META/U)が2.79％高と値を上げている。アドバンスト・マイクロ・デバイスが堅調な業績を発表したことを受け、半導体関連の上げが大きかった（SOX指数は5.19％高）。


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