21日のNY株式市場は、長期金利の急上昇が嫌気されるなか、リスクオフが続く展開。主要指標のダウ平均が前日比370.46ドル（1.08％）安の3万4070.42ドル、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が245.14ポイント（1.82％）安の1万3223.99ポイントとそろって3日続落で取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、72.20ポイント（1.64％）安の4330.00ポイントと3日続落で引けている。
　前日に続き、この日も米10年債利回りが4.49％（↑0.08ポイント）と急上昇したことが株式相場の逆風。米連邦準備理事会(FRB)のタカ派姿勢で「政策金利がより長期にわたって高止まりする」との懸念が強まっている。この日は週間の新規失業保険申請件数が20万1000件と市場予想（約22万5000件）を大きく下回り、米労働市場の底堅さを示唆したことも同懸念を強めた。
　セクター別では、S&P500全11業種がすべて下落。大型ハイテク株を含む一般消費財やコミュニケーションなどのセクターで下げが大きかった。EC大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が4.41％安、電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が2.62％安、ネット検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が2.40％安、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が2.89％安と値を下げている。
　景気動向に敏感な素材、資本財などのセクターも安い。鉱山開発大手のフリーポート・マクモラン(@FCX/U)が3.77％安、化学大手のダウ(@DOW/U)が2.78％安、農機大手のディア(@DE/U)が3.65％安と売られている。
　他の個別動向では、Webデータ分析ソフト大手のスプランク(@SPLK/U)が20.77％高と急騰。ネットワーク機器大手のシスコシステムズ(@CSCO/U)による買収合意が刺激材料となった。


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