16日のNY株式市場は、米利上げの長期化を懸念して売られる展開。主要指標のダウ平均とハイテク銘柄の比率が高いナスダック総合指数はそろって反落し、それぞれ前日比431.2ドル(1.26％)安の3万3696.85ドル、214.76ポイント(1.78％)安の1万1855.83ポイントで取引を終えた。
　複数の米経済指標がインフレ圧力の根強さを示す内容だったため、米連邦準備理事会制度(FRB)による利上げが続くとの観測が強まる中で売りに押されている。1月の卸売物価指数(PPI)は前月比0.7％上昇と昨年6月以来の伸びを記録し、市場予想(約0.4％上昇)を大幅に上回った。また、週間の新規失業保険申請件数は市場予想に反して低下したほか、前週より1000件少なかった。
　こうした結果を受け、クリーブランド連銀のメスター総裁とセントルイス連銀のブラード総裁は、3月の連邦公開市場委員会(FOMC)で「(他の金融当局者が適切との見方を示している0.25％ではなく)0.5％の利上げを支持する可能性を排除しない」と述べた。
　セクター別では、S&P500指数を構成する11業種がすべて下落。なかでも、一般消費財セクターの下げがきつい。電気自動車メーカーのテスラ(@TSLA/U)が5.70％安と急落したのをはじめ、Eコマース大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が2.78％安、スポーツ用品のナイキ(@NKE/U)が2.43％安、コーヒーチェーンのスターバックス(@SBUX/U)が1.34％安と売られた。
　情報技術セクターも安い。GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が3.35％安、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が2.66％安、クレジットカード大手のビザ(@V/U)が1.35％安、IT機器大手のアップル(@APPL/U)が1.04％安と値を下げている。
　一方、ネットワーク機器大手のシスコシステムズ(@CSCO/U)は5.24％高。前日引け後に発表された23年2〜4月期の予想売上高が上振れたことや、23年7月期通期ガイダンスを上方修正したことなどが追い風だ。


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