3連休明け21日のNY株式市場は、金利上昇が逆風となるなかで売りに押される展開。主要指標のダウ平均が前営業日比697.10ドル（2.06％）安の3万3129.59ドルと反落したほか、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が294.97ポイント（2.50％）安の1万1492.30ポイントと3日続落で取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も81.75ポイント（2.00％）安の3997.34ポイントと3日続落し、大台の4000ポイントを割れている。
　金利が上昇基調にあることが相場の逆風。2年債利回りと10年債利回りがそれぞれ4.72％（↑0.10ポイント）、3.95％（↑0.14ポイント）と上昇し、昨年11月以来の高水準をつけた。米経済指標が総じて底堅い結果となるなか、インフレ懸念がくすぶっているため、金融引き締めの長期化が警戒されている格好だ。
　地政学リスクの高まりも懸念材料。バイデン米大統領が20日にウクライナを電撃訪問したほか、プーチン露大統領が新戦略兵器削減条約(新START)の履行を停止すると表明している。
　セクター別では、S&P500全11業種がすべて下落。エネルギーや生活必需品の下げが相対的に小さかった半面、大型ハイテク株が含まれる一般消費財（↓3％超）や情報技術（↓2％超）、コミュニケーション（↓2％超）の下げが大きかった。電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が5.25％下落したほか、EC大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が2.70％安、IT機器大手のアップル(@AAPL/U)が2.67％安、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が3.43％安、半導体大手のインテル(@INTC/U)が5.61％安、ネット検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が2.71％安と値を下げている。
　決算銘柄も振るわず。低調なガイダンスが嫌気され、ホームセンター大手のホーム・デポ(@HD/U)が7.06％安と急落した。


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