週明け21日のNY株式市場は、大型ハイテク株を中心に弱含む展開。主要指標のダウ平均が前営業日比45.41ドル（0.13％）安の3万3700.28ドル、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が121.55ポイント（1.09％）安の1万1024.51ポイントとそろって反落して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も下落し、15.40ポイント（0.39％）安の3949.94ポイントで引けた。
　木曜に感謝祭の休場、金曜に短縮取引を控えた今週は、商い閑散のなかで軟調にスタート。中国で新型コロナウイルスの感染が拡大し、半年ぶりに死亡者が報告されたことで「コロナ関連規制が再び強化される」との懸念が重しとなった。世界景気の回復鈍化が警戒され、原油先物が反落したほか、中国関連銘柄の下落が目立っている。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち4業種が下落（生活必需品や公益などディフェンシブセクターを中心に7業種は上昇）。エネルギー株のほか、大型ハイテク株が含まれる一般消費財、情報技術、コミュニケーションの下げが大きかった。電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が6.84％安と急落して約2年ぶりの安値をつけたほか、IT機器大手のアップル(@AAPL/U)が2.17％安、EC大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が1.78％安、ネット検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が1.88％安と値を下げている。テスラに関しては、CEOのイーロン・マスク氏がツイッターの経営に注力していることが懸念材料。アップルについては、中国での生産遅延問題が警戒された。
　一方、他の個別材料では、エンターテインメント大手のウォルト・ディズニー(@DIS/U)が6.30％高と大幅続伸。ボブ・アイガー氏のCEO再就任を受け、事業のテコ入れが期待された。


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