休場明け5日のNY株式市場は、世界景気の不透明感などが警戒されるなかでやや弱含む展開。主要指標のダウ平均が前営業日比129.83ドル（0.38％）安の3万4288.64ドル、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が25.12ポイント（0.18％）安の1万3791.65ポイントとそろって小反落で取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、8.77ポイント（0.20％）安の4446.82ポイントと小反落して引けている。
　中国財新や欧州の6月サービスPMIが下振れたことを受け、世界経済成長への懸念が再び強まったことが逆風。米国が中国企業に対するクラウドサービスの利用制限を検討していること、中国が半導体材料のガリウム・ゲルマニウム製品の輸出管理を強化すると発表したことなど、地政学的な不安も再び警戒されている。昼過ぎに発表されたFOMC議事録で利上げ長期化の可能性が確認されるなか、長期債が売られ、10年債利回りは3.93％（↑0.08ポイント）に上昇した。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち7業種が下落。素材セクター（↓2％超）や資本財、エネルギーなど景気敏感セクターが軟調だったほか、大型IT銘柄を含む情報技術セクターも弱含んだ。鉱山開発大手のフリーポート・マクモラン(@FCX/U)が3.88％安、鉄鋼大手のニューコア(@NUE/U)が3.12％安と値を下げている。中国関連銘柄も売られ、カジノ大手のラスベガス・サンズ(@LVS/U)とウィン・リゾーツ(@WYNN/U)がそれぞれ5.62％、4.57％ずつ下落したほか、半導体大手のインテル(@INTC/U)が3.30％安、半導体装置大手のKLA(@KLAC/U)が3.49％安と値を下げた（SOX指数は2.20％安）。
　一方、コミュニケーションや公益など4業種は上昇。ネット検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が1.72％高、SNS大手のメタ・プラットフォームズ(@META/U)が2.92％高、ネット動画配信大手のネットフリックス(@NFLX/U)が1.01％高と買われた。


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