8日のNY株式市場は、米利上げ長期化への懸念がやや後退なかで買われる展開。主要指標のダウ平均は前日比183.56ドル（0.55％）高の3万3781.48ドルと続伸、ナスダック総合指数は123.45ポイント（1.13％）高の1万1082.00ポイントと5日ぶりに反発して取引を終えた。
　週間の新規失業保険申請件数が前週比4000件増の23万件となり、小幅ながら前週から増加した(市場予想の約23万件と一致)。また、2週以上の継続受給者数は167万件に増加し、今年2月以来の高水準となっている(市場予想の約161万件を上回る)。雇用の伸びが当面鈍化する可能性が示唆されたことを受け、利上げ長期化に対する懸念がやや和らいだ格好だ。
　ただ、9日に11月の米生産者物価指数(PPI)の発表や、来週13〜14日に米連邦公開市場委員会(FOMC)の開催が予定されているため、積極的な買いは手控えられた。
　セクター別では、S&P500指数を構成する全11業種のうち9業種が上昇。なかでも、大型ハイテク株を中心に情報技術セクターが高い。GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が6.51％高と急伸したのをはじめ、半導体大手のブロードコム(@AVGO/U)が2.43％高、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が1.24％高、IT機器大手のアップル(@APPL/U)が1.21％高と買われた。
　一般消費財セクターも高い。スポーツ用品大手のナイキ(@NKE/U)が2.80％高、Eコマース大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が2.14％高、コーヒーチェーン大手のスターバックス(@SBUX/U)が1.84％高、ホームセンター大手のホーム・デポ(@HD/U)が1.23％高と値を上げている。
　一方、ゲームソフト大手のアクティビジョン・ブリザード（@ATVI/U）は1.54％安。米連邦取引委員会(FTC)がマイクロソフトによる同社の買収に反対を表明し、差し止めを求めて提訴したことが逆風だ。


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