先週末10日のNY株式市場は、セクターごとに売り買いが交錯する展開。主要指標のダウ平均が前日比169.39ドル（0.50％）高の3万3869.27ドルと反発する一方、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が71.46ポイント（0.61％）安の1万1718.12ポイントと3日続落で取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数は、8.96ポイント（0.22％）高の4090.46ポイントと小反発した。
　ハイテク銘柄が弱含む一方、それ以外の銘柄は強含む状態。インフレが鈍化しつつあるものの、金融当局者によるタカ派的な発言が相次ぐなか、方向感を模索している。翌週発表の1月消費者物価指数(CPI)の動向が警戒されるなか、米国債は売られ、2年債利回りが4.52％（↑0.04ポイント）、10年債利回りが3.73％（↑0.07ポイント）と上昇基調を続けたことがハイテク銘柄の重しとなった。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち8業種が上昇。ロシアの減産発表に伴う原油反発でエネルギー（↑4％弱）が買われたほか、公益やヘルスケア、生活必需品などディフェンシブセクターが強含んだ。石油大手のエクソン・モービル(@XOM/U)とコノコフィリップス(@COP/U)がそれぞれ4.21％、4.67％ずつ上昇し、再生エネルギー大手のネクステラ・エナジー(@NEE/U)が2.01％高、バイオ医薬品大手のアッヴィ(@ABBV/U)が2.25％高、飲料大手のペプシコ(@PEP/U)が1.98％高と値を上げている。
　一方、金利上昇を受け、大型ハイテク銘柄が含まれる一般消費財、コミュニケーション、情報技術の3業種は下落。電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が5.03％安、SNS大手のメタ・プラットフォームズ(@META/U)が2.12％安、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が4.80％安と売られた。


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