14日のNY株式市場は、売り買いが交錯する展開。主要指標のダウ平均は、前日比232.79ドル(0.68％)安の3万3979.33ドルと7日ぶりに反落したが、ハイテク銘柄の比率が高いナスダック総合指数は53.16ポイント(0.39％)高の1万3626.48ポイントと5日続伸して引けている。
　注目されていた米連邦公開市場委員会(FOMC)で米連邦準備制度理事会(FRB)は市場予想通りに利上げを一時停止したが、会合参加者の2023年の政策金利見通しは年内に0.50％の利上げを織り込む水準に切り上がった。これを受けてダウ平均は一時、前日終値から400ドル余り下落した。ただ、パウエル議長がその後の記者会見で「利上げ継続は理に適っているが、そのペースは一段と緩やかになる可能性がある」「(7月に利上げするかは)その時になって決まるライブ会合」などと述べたことで買い戻されている。
　セクター別では、S&P500指数を構成する全11業種のうち7業種が下落。なかでもヘルスケアセクターの下げが目立つ。23年4〜6月期に医療費の増加を示唆したユナイテッドヘルス(@UNH/U)が6.40％安と急落して下げを主導したほか、製薬大手のファイザー(@PFE/U)が2.28％安、バイオ医薬品大手のアッヴィ(@ABBV/U)が1.50％安、製薬大手のメルク(@MRK/U)が1.21％安と売られた。
　一方、半導体銘柄を中心に情報技術セクターは高い。インテル(@INTC/U)が4.92％高、エヌビディア(@NVDA/U)が4.81％高、ブロードコム(@AVGO/U)が4.12％高、アドバンスト・マイクロ・デバイス(@AMD/U)が2.25％高と値を上げた。また、業務用ソフト大手のオラクル(@ORCL/U)も4.79％高と買われている。


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