先週末9月29日のNY株式市場は、金利動向をにらみながらまちまちの展開。主要指標のダウ平均が前日比158.84ドル（0.47％）安の3万3507.50ドルと反落する一方、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が18.04ポイント（0.14％）高の1万3219.32ポイントと小幅ながら3日続伸で取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数は、11.65ポイント（0.27％）安の4288.05ポイントと反落している。
　インフレ指標の鈍化でプラス圏で寄り付いたものの、いったん下落した長期金利が戻るなかで主要株価指数の上値も重くなった（ダウ平均やS&P500指数はマイナス圏に転落）。長期金利を代表する10年債利回りは一時4.51％（↓0.06ポイント）まで低下したが、結局4.57％と横ばいで終了。注目されていた8月のPCEコア物価指数は前年比↑3.9％（市場予想：↑約3.9％）に鈍化し、2年ぶりに「4.0％」台を下回っている。1バレル90ドル台にある原油価格（この日は続落）、UAWのストライキに伴う中古車価格の上昇懸念など、インフレ再燃への警戒感はくすぶった。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち7業種が下落。なかでも景気動向に敏感なエネルギーや資本財、ディフェンシブなヘルスケアや生活必需品などが値を下げた。石油大手のエクソン・モービル(@XOM/U)が1.58％安、油田探査大手のシュルンベルジェ(@SLB/U)が4.33％安、農機大手のディア(@DE/U)が1.91％安、バイオ製薬大手のアッヴィ(@ABBV/U)が2.10％安、小売大手のウォルマート(@WMT/U)が1.61％安と売られている。
　一方、大型ハイテク株を含む一般消費財、情報技術など4業種は強含み。EC大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が0.91％高、電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が1.56％高、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が0.95％高、メモリー大手のマイクロン・テクノロジー(@MU/U)が4.34％高と値を上げた。


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