週明け3日のNY株式市場は、ここ3週連続で売り込まれていただけに押し目買いが入る展開。主要指標のダウ平均が前営業日比765.38ドル（2.66％）高の2万9490.89ドル、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が239.81ポイント（2.27％）高の1万815.43ポイントとそろって急伸し、3営業日ぶりに反発して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も92.81ポイント（2.59％）高の3678.43ポイントと上昇し、先週末につけた約2年ぶり安値水準から回復している。
　先週に一時4％台をつけた10年債利回りが3.64％（↓0.19ポイント）に急低下したことが相場の追い風。英トラス政権が高額所得者に対する減税計画を撤回したこと、米国景気の減速感（9月ISM製造業景況観指数や8月建設支出の下振れ）などが金利動向に影響した形だ。「米金融当局が積極的な利上げスタンスを緩和する必要に迫られる」との観測も再浮上し、政策金利動向に敏感な2年債利回りが4.11％（↓0.17ポイント）に下がった。
　セクター別では、S&P500全11業種がすべて上昇。景気敏感のエネルギーや素材、大型ハイテク株が含まれる情報技術やコミュニケーションなどのセクターが軒並み急上昇した。原油の反発（↑5％超）で石油大手のエクソンモービル(@XOM/U)とシェブロン(@CVX/U)がそれぞれ5.28％、5.61％ずつ買われたほか、IT大手のアップル(@AAPL/U)が3.08％高、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が3.37％高、ネット検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が3.28％高と値上がりしている。
　ただ、一般消費財セクターは小幅高にとどまった。第3四半期（7〜9月）のEV販売台数が下振れたため、電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が8.62％安と急落したことが同セクターの重しとなっている。


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