先週末7日のNY株式市場は、利上げの長期化懸念で売られる展開。主要指標のダウ平均とナスダック総合指数はそろって続落(ナスダックは3日続落)し、それぞれ前日比187.38ドル（0.55％）安の3万3734.88ドル、18.33ポイント（0.13％）安の1万3660.72ポイントで取引を終えた。S&P500を含む主要3指数は日中にプラス圏を維持していたが、引けにかけて下げ足を強めた。
　インフレの長期化懸念が再び強まったことが逆風。注目されていた6月の米雇用統計で、平均時給の伸び率が前月比0.4％と市場予想を上回ったほか、前年同月比で4.4％と高止まりした。一方、非農業部門雇用者数は20万9000人増と、市場予想(約23万人増)を下回っている。
　セクター別では、S&P500指数を構成する全11業種のうち6業種が下落。なかでも、生活必需品の下げが目立つ。小売り大手のウォルマート(@WMT/U)が2.30％安、消費財大手のプロクター＆ギャンブル(@PG/U)が2.10％安、食品・飲料大手のペプシコ(@PEP/U)が1.89％安、飲料大手のコカ・コーラ(@KO/U)が1.32％安と売られた。
　また、大型ハイテク株の一角も安い。マイクロソフト(@MSFT/U)が1.19％安、グーグルを傘下に置くアルファベット(@GOOGL/U)が0.65％安、アップル(@APPL/U)が0.59％安、メタ・プラットフォームズ(@META/U)が0.50％安と値を下げている。
　一方、WTI先物8月限の清算値が1カ月ぶりの高値(1バレル73.86ドル)を付けたことを好感し、エネルギーセクターは高い。油田探査のシュルンベルジェ(@SLB/U)が8.61％高と急伸したのをはじめ、石油・天然ガス開発のＥＯＧリソーシズ(@EOG/U)が3.52％高、石油メジャーのコノコフィリップス(@COP/U)が2.88％高、石油大手のシェブロン(@CVX/U)が0.88％高と買われた。


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