今週のNY株式市場は、金利高止まり懸念で弱含む展開か。米当局のタカ派スタンスにより、市場センチメントは急激に悪化した。注目された20日のFOMC（連邦公開市場委員会）では利上げが予想通り見送られたものの、年内1回の追加利上げ可能性が示され、24年予想でも利下げ幅が年間1.0％から0.5％に引き下げられることとなった。これを受けて、10年債利回りは一気に4.5％に急上昇する場面がみられた（週末は4.434％）。
　その背景には、想定を上回る米景気の堅調さがある（足元の各種経済指標が上振れ）。こうした中、目先は今週発表される9月のダラス連銀製造業活動指数やフィラデルフィア連銀非製造業活動指数、8月の新築住宅販売などにも警戒感が高まりやすい状況だ。
　もっとも、ここに来てマーケット全体の過熱感がやや薄らいだことは株価の下支え要因になり得る。直近の下げでダウやナスダックが8月安値に接近したうえ、14日RSIに関しても、ダウが35、ナスダックが33に低下した（売られ過ぎを示す30に接近）。過去の経験則では、自律反発に転じやすい水準といえる。


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