6日のNY株式市場は、米追加利上げに対する懸念で売られる展開。主要指標のダウ平均とナスダック総合指数はそろって続落し、それぞれ前日比366.38ドル(1.07％)安の3万3922.26ドル、112.61ポイント(0.82％)安の1万3679.04ポイントで取引を終えた。
　米金融当局が7月に追加利上げをするとの観測が逆風。米長期金利が4.08％、米2年債の金利が5.12％まで上昇するなか、「フェドウオッチ」によれば、7月に米連邦準備制度理事会(FRB)が0.25％の利上げをする確率は約90％に達している。6月のADP全米雇用報告で非農業部門の雇用者数が前月比49万7000人増と、市場予想(約22万5000人)を大きく上回ったことも利上げ継続の見方を強化した。
　セクター別では、S&P500指数を構成する11業種がすべて下落。なかでも、エネルギーセクターの下げが目立つ。石油大手のエクソン・モービル(@XOM/U)とシェブロン(@CVX/U)が3.73％、2.19％ずつ売られたのをはじめ、コノコフィリップス（@COP/U）が3.54％安オキシデンタル・ペトロリアム(@OXY/U)が2.17％安、石油・ＥＯＧリソーシズ(@EOG/U)が1.78％安と値を下げた。
　一般消費財セクターも安い。ホームセンター大手のホーム・デポ(@HD/U)が2.83％安、電気自動車メーカーのテスラ(@TSLA/U)が2.10％安、スポーツ用品大手のナイキ(@NKE/U)が1.87％安、Eコマース大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が1.55％安と売られている。
　一方、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)は0.92％高。モルガンスタンレーが最新リポートで、「(アップルに続いて)来年初頭までに時価総額が3兆ドルを超える」との見解を示したことが追い風だ。


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