先週末24日のNY株式市場は、インフレ統計の上振れを受けて売られる展開。主要指標のダウ平均が前日比336.99ドル（1.02％）安の3万2816.92ドル、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が195.46ポイント（1.69％）安の1万1394.94ポイントとそろって反落して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も下落し、42.28ポイント（1.05％）安の3970.04ポイントで引けている。
　この日朝方に発表された1月のPCEコア価格指数は、前月比↑0.6％、前年同月比↑4.7％と市場予想（それぞれ↑約0.4％、↑約4.3％）をともに大きく上回り、前月（改定値でそれぞれ↑0.4％、↑4.6％）から加速した。米連邦準備制度理事会(FRB)が重視する同指標の上振れを受け、インフレ圧力を抑えるために金融引き締め政策をより長期化することに対する警戒感が強まった形だ。債券は売られ、2年債利回りが4.81％（↑0.11ポイント）、10年債利回りが3.94％（↑0.06ポイント）に上昇している。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち9業種が下落。大型ハイテク株が含まれる情報技術、一般消費財、コミュニケーションなどで売りが目立った。IT機器大手のアップル(@AAPL/U)が1.80％安、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が2.18％安、電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が2.57％安、EC大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が2.42％安、ネット検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が1.94％安と値下がりしている。
　他の個別材料では、成長懸念でソフトウェア大手のアドビ(@ADBE/U)が7.63％安と急落。競合フィグマの買収計画を米司法省が阻もうとしているとの報道が嫌気された。また、航空機大手のボーイング(@BA/U)は4.80％安。「787ドリームライナー」の納入を一時的に停止したことが懸念材料とみなされた。


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