半導体メモリー大手のマイクロン・テクノロジー(@MU/U)は28日、第1四半期（9〜11月）の業績ガイダンスを更新し、総営業費用について従来予想の「10億1000万ドル±1500万ドル」→「約11億ドル」に引き上げた（調整後ベースでは「9億ドル±1500万ドル」→「約9億9000万ドル」）。経営幹部によると、一部の研究開発費によってコストが予想以上にかさんだものの、第2四半期（12〜2月）には再び減少する見込みという。
　一方、需給バランスや価格設定の改善により、他の見通しは上方修正。第1四半期の予想業績について、売上高を「42億〜46億ドル」→「47億ドル近く」、粗利益率を「マイナス8.0〜マイナス4.0％」→「マイナス2.5〜マイナス2.0％」、調整後・希薄化後EPS(非GAAP)を「マイナス1.14〜マイナス1.00ドル」→「約マイナス1.00ドル」に引き上げた。
　マイクロン株は28日、前日比1.79％安の76.12ドルで取引を終了。場中では一時4.54％安の73.99ドルまで売られる場面があった。


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