先週末24日のNY株式市場は、薄商いの中で売り買いまちまちの展開。主要指標のダウ平均は前日比117.12ドル（0.33％）高の3万5390.15ドルと続伸する一方、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が15.01ポイント（0.11％）安の1万4250.85ポイントと反落して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数は、2.72ポイント（0.06％）高の4559.34ポイントで引けている。主要株式指数は軒並み4週連続で続伸した。
　感謝祭（23日）の後、午後1時（米東部時間）までの短縮取引だったため、活気やニュースに欠ける状態。中国絡みのネガティブニュースの出た大型ハイテク株の一角が売られたものの、他のセクターは総じて強含んで引けている。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち9業種が上昇。ヘルスケアや生活必需品、エネルギー、素材などが強含んだ。医薬品大手のイーライ・リリー(@LLY/U)が1.03％高、ジョンソン・エンド・ジョンソン(@JNJ/U)が1.10％高、小売大手のウォルマート(@WMT/U)が0.76％高、石油大手のエクソン・モービル(@XOM/U)が0.46％高で引けている。
　一方、大型ハイテク株を含むコミュニケーション、情報技術の2セクターは下落。IT機器大手の アップル(@AAPL/U)が0.70％安、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が1.93％安、ネット検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が1.29％安と値を下げた。アップルに関しては、「独身の日（11月11日）」に中国向けのiPhone売上高が減少し、競合のファーウェイやシャオミの後塵を拝したと報じられたことが重し。また、エヌビディアについても、中国向けAIチップの発売を延期すると伝えられたことが響いている。


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