13日のNY株式市場は、最新のインフレ統計を受けて利下げ観測が後ずれするなか、幅広く売られる展開。主要指標のダウ平均が前日比524.63ドル（1.35％）安の3万8272.75ドル、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が286.95ポイント（1.80％）安の1万5655.60ポイントとそろって反落して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、68.67ポイント（1.37％）安の4953.17ポイントで引けている。小型株を代表するラッセル2000指数は、81.08ポイント（3.96％）安の1964.17ポイントと急反落した。
　朝方発表された1月の消費者物価指数(CPI)は前月比で0.3％上昇し、前年同月比で3.1％上昇した（市場予想はそれぞれ↑約0.2％、↑約2.9％）。変動の激しい食品、エネルギーを除いたコア指数も前月比で0.4％上昇、前年同月比で3.9％上昇している（市場予想はそれぞれ↑約0.3％、↑約3.7％）。総じて上振れる内容で、市場では利下げ開始時期が後ずれするとの見方が強まった形。米国債が売られ、2年債利回りが4.66％（↑0.19ポイント）、10年債利回りが4.31％（↑0.13ポイント）に急上昇したことが相場の逆風となった。
　セクター別では、S&P500全11業種がすべて下落。これまで上げをけん引してきた大型ハイテク株を含む一般消費財、情報技術のほか、公益や素材など幅広いセクターが売られた。EC大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が2.15％安、電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が2.19％安、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が2.15％安と値を下げている。最新決算を発表したクラウド向けネットワーク機器を手掛けるアリスタ・ネットワークス(@ANET/U)や半導体開発ソフト大手のケイデンス・デザイン・システムズ(@CDNS/U)もそれぞれ5.47％、4.00％ずつ下落した。
　金利の高止まりが警戒されるなか、住宅建設銘柄の下げも目立つ。DRホートン(@DHI/U)とレナー(@LEN/U)がともに4％近く値を下げた。


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