3日のNY株式市場は、地政学リスクがくすぶるなかで軟調な展開。主要指標のダウ平均は前日比184.93ドル（0.44％）安の4万2011.59ドル、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が6.65ポイント（0.04％）安の1万7918.47ポイントとそろって反落して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、9.60ポイント（0.17％）安の5699.94ポイントと反落で引けている。
　4日に発表する9月雇用統計を前に、買いを手控える流れ。原油先物が5％余り急伸するなど、中東情勢の不透明感が依然根強い。米国債は売られ、長期金利を代表する10年債利回りは3.85％（↑0.07ポイント）に上昇。9月のISMサービス業景況指数が54.9（市場予想：約51.7）と上振れたことも金利上昇につながった。市場心理を示すVIX指数（恐怖指数）は20.49（↑1.59）とやや上昇している。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち8業種が下落。一般消費財や素材、ヘルスケア、生活必需品など幅広いセクターが売られた。EC大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が1.51％安、電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が3.36％安、鉱山開発大手のフリーポート・マクモラン(@FCX/U)が2.07％安、製薬大手のメルク(@MRK/U)が1.70％安と値を下げている。
　一方、エネルギーのほか、大型ハイテク株を含む情報技術、コミュニケーションといった3業種は上昇。GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が3.37％高、アドバンスト・マイクロ・デバイス(@AMD/U)が1.92％高、SNS大手のメタ・プラットフォームズ(@META/U)が1.74％高と値を上げた。


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