9日のNY株式市場は、金利の急上昇をきっかけに利益確定売りに押される展開。主要指標のダウ平均が前日比220.33ドル（0.65％）安の3万3891.94ドルと続落し、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が128.96ポイント（0.94％）安の1万3521.45ポイントと10営業日ぶりに反落して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も売られ、35.43ポイント（0.81％）安の4347.35ポイントと9営業日ぶりに反落して引けている。
　前日まで連騰（S&P500が8日続伸、ナスダックが9日続伸）を続けてきただけに、いったん調整するとの見方が強まる状態。昼過ぎに行われた30年債入札の需要が弱く、需給懸念で米国債が売られたため、長期金利を代表する10年債利回りが4.62％（↑0.13ポイント）と急上昇したことが相場の重しとなった。また、金融当局者の発言も弱気材料。パウエルFRB議長はこの日のIMF講演で「インフレ抑制に向けて十分な措置を講じたか確信を持てない」と発言している。
　セクター別では、S&P500全11業種がすべて下落。なかでも一般消費財のほか、ディフェンシブなヘルスケアや公益などのセクターで下げが目立った。電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が5.46％安、自動車大手のゼネラル・モーターズ(@GM/U)が3.30％安、製薬大手のイーライ・リリー(@LLY/U)が4.49％安、ファイザー(@PFE/U)が3.70％安、再生エネルギー大手のネクステラ・エナジー(@NEE/U)が4.83％安と売り込まれている。
　他の個別材料では、エンターテインメント大手のウォルト・ディズニー(@DIS/U)が6.91％高と急伸。第4四半期（7〜9月）決算で利益が上振れ、コスト削減目標を引き上げたことが好感された。


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