10日のNY株式市場は、前日の急騰から一転し、戻り売りが膨らむ展開。主要指標のダウ平均が前日比1014.79ドル（2.50％）安の3万9593.66ドル、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が737.66ポイント（4.31％）安の1万6387.31ポイントとそろって急反落して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、188.85ポイント（3.46％）安の5268.05ポイントと急反落で引けている。
　トランプ大統領が「相互関税」の一部を90日間猶予すると発表したことで前日に記録的な急騰を演じたが、その勢いはこの日失われた。たとえ一部の関税が短期間猶予されたとしても、米中貿易摩擦が一段と激化するなか、景気後退懸念が依然としてくすぶっている状態だ。長期債売りが止まらず、長期金利を代表する10年債利回りは4.42％（↑0.09ポイント）に上昇し、市場心理を示すVIX指数（恐怖指数）は40.72（↑7.10）と上昇に転じた（一時は54.87まで急騰する場面もあった）。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち10業種が下落（生活必需品は小幅に逆行高）。エネルギー（↓6％超）のほか、大型ハイテク株を含む情報技術（↓4％超）、コミュニケーション（↓4％超）、一般消費財（↓4％超）などで売りが目立った。前日に大きく買い戻された大型ハイテク株が売られ、IT機器大手のアップル(@AAPL/U)が4.24％安、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が5.91％安、SNS大手のメタ・プラットフォームズ(@META/U)が6.74％安、電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が7.27％安、EC大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が5.17％安と急落している。景気敏感株も売り込まれ、石油大手のエクソン・モービル(@XOM/U)が5.55％安、鉱山開発大手のフリーポート・マクモラン(@FCX/U)が7.08％安、建機大手のキャタピラー(@CAT/U)が3.94％安と値を下げた。


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