先週末25日のNY株式市場は、ハイテク株を中心に堅調な展開。主要指標のダウ平均が前日比20.10ドル（0.05％）高の4万113.50ドル、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が216.90ポイント（1.26％）高の1万7382.94ポイントとそろって4日続伸で取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、40.44ポイント（0.74％）高の5525.21ポイントと4日続伸で引けている。
　序盤はナスダックやS&P500が前日終値近辺でもみ合うなど一定の売り圧力があったものの、中盤から徐々に買い優勢に転じた。足元業績が上振れたIT大手のアルファベット(@GOOGL/U)が1.47％高と堅調に推移するなど、大型ハイテク株への買い戻しが相場の支えとなっている。米中貿易摩擦の緩和期待も持続。米国側が同摩擦の緩和に前向きな姿勢を示す一方、中国側が24日に「米国との貿易協議は行われていない」と発表するなど、両国間で食い違いが目立つが、「関税により引き起こされる不確実性に関する最悪の時期は過ぎた」との楽観論が広がっている。実際、米国債が買われ、長期金利を代表する10年債利回りは4.24％（↓0.07ポイント）に低下したほか、市場心理を示すVIX指数（恐怖指数）は24.84（↓1.63）と低下傾向が続いている。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち5業種が上昇。大型ハイテク株を含む一般消費財、情報技術、コミュニケーションといったセクターが軒並み1％余り上昇した。電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が9.80％高と急伸したほか、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が4.30％高、ビッグデータ分析大手のパランティア・テクノロジーズ(@PLTR/U)が4.64％高、SNS大手のメタ・プラットフォームズ(@META/U)が2.65％高と値を上げている。
　一方、素材、金融、公益、生活必需品など6業種は軟調だった（下落率は総じて小幅）。下げが目立った銘柄は決算絡みのものが多く、通信キャリア大手のTモバイルUS(@TMUS/U)が11.22％安、半導体大手のインテル(@INTC/U)が6.70％安と急落している。


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