11日のNY株式市場は、やや軟調な展開。主要指標のダウ平均が前日比1.10ドル（0.00％）安の4万2865.77ドルと小反落し、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が99.11ポイント（0.50％）安の1万9615.88ポイントと4営業日ぶりに反落して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、16.57ポイント（0.27％）安の6022.24ポイントと反落で引けている。
　米中関係の改善に対する期待感でここ数日買われてきたこともあり、昼過ぎから利益確定売りに押される流れ。英ロンドンで行われていた米中閣僚級協議では、画期的な合意に至らず、5月のジュネーブ協議ですでに合意した事項を実施することで暫定合意した。また、この日発表された5月CPIが概ね下振れるなか、米国債が買われ、長期金利を代表する10年債利回りは4.42％（↓0.05ポイント）に下がった。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち7業種が下落。大型ハイテク株を含む一般消費財やコミュニケーションなどのセクターが下がっている。EC大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が2.03％安、ネット検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が0.70％安、SNS大手のメタ・プラットフォームズ(@META/U)が1.18％安、IT機器大手のアップル(@AAPL/U)が1.92％安、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が0.78％安と弱含んだ。また、鉄鋼大手のニューコア(@NUE/U)やスティール・ダイナミックス(@STLD/U)がそれぞれ6.06％、2.82％ずつ下落。メキシコに対して課した鉄鋼関税の引き下げ観測が嫌気されている。
　一方、景気動向に敏感なエネルギーや資本財、ディフェンシブなヘルスケアや公益といった4業種は上昇。中東情勢の緊迫化で原油が上昇するなか、石油大手のエクソン・モービル(@XOM/U)が1.95％高と買われたほか、たばこ大手のフィリップ・モリス・インターナショナル(@PM/U)が2.42％高、医療保険大手のユナイテッドヘルス(@UNH/U)が2.23％高と値を上げた。


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