先週末21日のNY株式市場は、総じて軟調だが、大型ハイテク株買いが指数を支える展開。主要指標のダウ平均が前日比32.03ドル（0.08％）高の4万1985.35ドル、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が92.42ポイント（0.52％）高の1万7784.05ポイントとそろって反発して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、4.67ポイント（0.08％）高の5667.56ポイントと小反発で引けている。
　4月2日の「相互関税」開始日まであと1週間余りとなるなか、景気減速や関税政策への懸念はくすぶるが、引けにかけて強含む流れ。トランプ大統領が同関税計画について「柔軟性がある」と述べ、悪影響に対する市場の過度な警戒感がやや和らいだ。長期金利を代表する10年債利回りは4.25％（↑0.01ポイント）と小動き。市場心理を示すVIX指数（恐怖指数）は19.28（↓0.52ポイント）とやや低下した。なお、この日は「クアドラプル・ウィッチング」で株式オプション、指数先物、指数オプション、個別株先物の満期が重なる日だった。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち3業種が上昇。大型ハイテク株を含むコミュニケーション、一般消費財、情報技術が買われた。SNS大手のメタ・プラットフォームズ(@META/U)が1.75％高、ネット検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が0.73％高、電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が5.27％高、IT機器大手のアップル(@AAPL/U)が1.95％高、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が1.14％高と値を上げている。
　一方、公益のほか、景気動向に敏感な素材、エネルギー、資本財など8業種は下落。最新決算・ガイダンスを発表した銘柄の下げが目立ち、物流大手のフェデックス(@FDX/U)が6.45％安、スポーツ用品大手のナイキ(@NKE/U)が5.46％安、メモリー大手のマイクロン・テクノロジー(@MU/U)が8.04％安、住宅建設大手のレナー(@LEN/U)が4.04％安と売り込まれた。第1四半期の利益警告を出した鉄鋼大手のニューコア(@NUE/U)も5.78％安と下落している。


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