6日のNY株式市場は、先週末までの9連騰後に調整が続く展開。主要指標のダウ平均が前日比389.83ドル（0.95％）安の4万829.00ドル、ナスダック総合指数が154.58ポイント（0.87％）安の1万7689.66ポイントとそろって続落して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、43.47ポイント（0.77％）安の5606.91ポイントと続落で引けている。
　「トランプ関税」を巡る警戒感がくすぶる状態。ベッセント財務長官が5日に「いくつかの合意に非常に近づいている」と述べる一方、トランプ大統領は「我々がディールを結ぶ必要があるわけではない。彼ら（貿易相手国）がディールを結ぶ必要がある」「今週何件のディールに署名するかと聞くのは止めてほしい」などとコメントした。また、輸入医薬品への関税については「今後2週間以内に発表する」と表明している。このほか、連邦公開市場委員会(FOMC)が6〜7日に開かれていることも積極的な売買を控える要因だった。
　業種別では、S&P500全11業種のうち9業種が下落（公益、エネルギーのみ上昇）。関税導入への警戒感でヘルスケアが2％超の下落を強いられ、資本財、一般消費財、素材など幅広いセクターが軟調だった。医薬品大手のイーライ・リリー(@LLY/U)が5.64％安、アッヴィ(@ABBV/U)が4.55％安、メルク(@MRK/U)が4.59％安と急落したほか、農機大手のディア(@DE/U)が1.25％安、電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が1.75％安、SNS大手のメタ・プラットフォームズ(@META/U)が2.00％安と値を下げている。
　他の個別動向では、ビッグデータ分析大手のパランティア・テクノロジーズ(@PLTR/U)が12.05％安と急落。最新決算で売上高が上振れ、通期ガイダンスをやや引き上げたが、このところ株価が急騰していただけに、一部投資家の高すぎる期待に届かなかったようだ。


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