15日のNY株式市場は、総じてやや弱含む展開。主要指標のダウ平均が前日比155.83ドル（0.38％）安の4万368.96ドル、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が8.31ポイント（0.05％）安の1万6823.17ポイントとそろって反落して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、9.34ポイント（0.17％）安の5396.63ポイントと反落して引けている。
　貿易関連のニュースが相次ぐなか、「トランプ関税」の潜在的な影響に対する警戒感がくすぶる状態。新たなニュースとしては、◆対自動車関税の調整の可能性、◆米国〜EU間の貿易交渉で進展が乏しいこと、◆米商務省が半導体・医薬品に対する通商法232条調査を始めたこと――などが挙げられる。決算が好感された一部金融株の上昇もあり、寄り付きはプラス圏で始まったが、その後は上値が重くなった。このところの急落が注目されていた米長期債は上昇。長期金利を代表する10年債利回りは4.33％（↓0.04ポイント）と連日で低下し、市場心理を示すVIX指数（恐怖指数）も30.12（↓0.77）と小幅に下がった。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち7業種が下落。一般消費財やヘルスケア、生活必需品など幅広いセクターが軟調だった（下落率は全て1％未満）。EC大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が1.39％安、ネット検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が1.73％安、SNS大手のメタ・プラットフォームズ(@META/U)が1.87％安、製薬大手のブリストル・マイヤーズ・スクイブ(@BMY/U)が2.61％安、飲料大手のペプシコ(@PEP/U)が2.66％安と値を下げている。
　一方、情報技術や金融など4業種は上昇。GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が1.35％高、ビッグデータ分析大手のパランティア・テクノロジーズ(@PLTR/U)が6.24％高、ネット動画配信大手のネットフリックス(@NFLX/U)が4.83％高、金融大手のバンク・オブ・アメリカ(@BAC/U)が3.60％高、投資会社のブラックストーン(@BX/U)が2.35％高と値を上げた。


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