8日のNY株式市場は、前日終値を挟んでもみ合う展開。主要指標のダウ平均が前日比165.60ドル（0.37％）安の4万4240.76ドルと続落する一方、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が5.94ポイント（0.03％）高の2万418.46ポイントと小反発で取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数は、4.46ポイント（0.07％）安の6225.52ポイントと小幅続落で引けている。
　貿易面で大きな動きが無いなか、前日に続き調整ムードがくすぶる流れ。トランプ大統領は7月9日の「相互関税」停止期限を正式に延期する大統領令に署名する一方、昨日や本日などに書簡を受け取った国について「8月1日以降の延長はない」と述べている。市場全体でほぼ横ばいだったが、銅や石油などトランプ大統領の行動が影響を与えたセクターもあった。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち7業種が下落。ディフェンシブな生活必需品、公益のほか、金融や一般消費財、コミュニケーションなどのセクターが軟調だった。EC大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が1.84％安、ネット検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が1.38％安、金融大手のJPモルガン・チェース(@JPM/U)が3.15％安、バンク・オブ・アメリカ(@BAC/U)が3.10％安、小売大手のウォルマート(@WMT/U)が2.27％安と値を下げている。金融株に関しては、HSBCが格下げしたことが嫌気された。
　一方、エネルギーや素材、ヘルスケアや情報技術といった4業種は強含み。トランプ大統領が風力・太陽光など「グリーン」なエネルギーへの補助金を廃止する大統領令に署名したことを受け、石油関連株が買われた。石油大手のシェブロン(@CVX/U)が3.96％高、デボン・エナジー(@DVN/U)が6.85％高、油田サービス大手のハリバートン(@HAL/U)が6.08％高と急伸している。また、半導体関連の一角も買われ、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が1.11％高、メモリー大手のマイクロン・テクノロジー(@MU/U)が3.75％高、半導体大手のインテル(@INTC/U)が7.23％高と上昇した（SOX指数は1.80％高）。


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