9日のNY株式市場は、大型ハイテク株の主導で買われる展開。主要指標のダウ平均が前日比217.54ドル（0.49％）高の4万4458.30ドルと反発し、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が192.88ポイント（0.94％）高の2万611.34ポイントと続伸して取引を終えた（ナスダックは僅かながら最高値を更新）。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、37.74ポイント（0.61％）高の6263.26ポイントと続伸して引けている。
　トランプ大統領はこの日、フィリピンやイラクなど少なくとも6カ国に新たな関税率を指示する書簡を送付したが、同ニュースはほぼマイナス材料視されなかった。投資家らは「関税措置が極端なインフレや景気の鈍化につながることはない」とみているようだ。主要指数は朝高後にいったん売られたが、中盤から再び持ち直し。主に金利の低下が支援材料となった。この日行われた10年債入札が堅調だったこともあり、米国債が買われ、長期金利を代表する10年債利回りが4.33％（↓0.07ポイント）に低下している。市場心理を示すVIX指数（恐怖指数）は15.94（↓0.87）とさらに下がった。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち8業種が上昇（生活必需品やエネルギーなど3業種は下落）。大型ハイテク株を含む情報技術、コミュニケーション、一般消費財のほか、公益や資本財など幅広いセクターが堅調だった。GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が1.80％高で一時「時価総額4兆ドル」の大台を突破したほか、通信半導体大手のブロードコム(@AVGO/U)が2.24％高、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が1.39％高、ネット検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が1.30％高、SNS大手のメタ・プラットフォームズ(@META/U)が1.68％高、EC大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が1.45％高と値を上げている。仮想通貨ビットコイン（BTC）が再び最高値を超えたことで、仮想通貨交換業者大手のコインベース(@COIN/U)は5.36％高と急伸した。
　住宅建設銘柄も高い。長期金利の低下を受け、DRホートン(@DHI/U)とレナー(@LEN/U)がそれぞれ5.36％、4.47％ずつ買われた。


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