21日のNY株式市場は、総じて軟調な展開。主要指標のダウ平均が前日比816.80ドル（1.91％）安の4万1860.44ドル、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が270.07ポイント（1.41％）安の1万8872.64ポイントとそろって続落して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、95.85ポイント（1.61％）安の5844.61ポイントと続落で引けている。
　長期金利の上昇がマイナス材料。20年債入札（160億ドル）で需要が振るわなかったことをきっかけに、米国債の売りが膨らみ、長期金利を代表する10年債利回りが4.60％（↑0.11ポイント）、より長期の30年債利回りが5.09％（↑0.12ポイント）に急上昇した。英国の4月CPIが上振れたことで世界的なインフレ再燃懸念がくすぶるほか、米国では与党・共和党の税制・財政法案が可決される可能性が高まっているようにみえるなか、財政赤字の拡大が警戒されている。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち10業種が下落（コミュニケーションのみ逆行高）。ヘルスケアや金融が2％以上下げたほか、公益や一般消費財、エネルギーなど幅広いセクターが売られた。医療保険大手のユナイテッドヘルス(@UNH/U)が5.78％安と反落したほか、金融大手のバンク・オブ・アメリカ(@BAC/U)が3.22％安、再生可能エネルギー大手のネクステラ・エナジー(@NEE/U)が3.86％安、電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が2.68％安、石油大手のコノコフィリップス(@COP/U)が2.83％安と値を下げている。
　大型ハイテク株も軟調。ネット検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が2.79％高と逆行高となったが、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が1.92％安、IT機器大手のアップル(@AAPL/U)が2.31％安、ビッグデータ分析大手のパランティア・テクノロジーズ(@PLTR/U)が3.99％安と売られた。


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