21日のNY株式市場は、総じて買い戻される展開。主要指標のダウ平均が前日比588.64ドル(1.21％)高の4万9077.23ドル、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が270.50ポイント(1.18％)高の2万3224.82ポイントとそろって反発して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、78.76ポイント(1.16％)高の6875.62ポイントと反発で引けている。小型株を代表するラッセル2000指数は、52.81ポイント（2.00％）高の2698.17ポイントと上げが大きかった。
　米欧対立の懸念が後退したことが支援材料。トランプ大統領がダボス会議での演説で「国家安全保障のためにグリーンランドを得る必要がある」という立場を改めて表明する一方、「その手段として武力を用いることはない」とコメントした。また午後には、北大西洋条約機構（NATO）のルッテ事務総長と「グリーンランド・北極圏全体に関する将来の合意の枠組み」を策定したと発表し、2月1日に発効予定だった関税の発動を取り止めたことも明らかにしている。前日売られた米国債は買い戻され、長期金利を代表する10年債利回りが4.24％（↓0.05ポイント）に低下し、「20」の大台を超えていたVIX指数（恐怖指数）は16.90（↓3.19）に下がった。
　セクター別では、S&P500全11業種が全て上昇。ディフェンシブな公益や生活必需品などの上げが限定的な半面、景気動向に敏感なエネルギーや素材のほか、大型ハイテク株を含む一般消費財、コミュニケーション、情報技術などが軒並み買われた。半導体関連の一角が高く、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が2.95％高、メモリー大手のマイクロン・テクノロジー(@MU/U)が6.61％高、半導体大手のアドバンスト・マイクロ・デバイス(@AMD/U)が7.71％高、インテル(@INTC/U)が11.72％高と急伸している（SOX指数は3.18％高）。このほか、電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が2.91％高、ネット検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が1.98％高、医薬品大手のイーライ・リリー(@LLY/U)が3.58％高、石油大手のエクソン・モービル(@XOM/U)が2.42％高、農機大手のディア(@DE/U)が4.09％高と値を上げた。



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