先週末6日のNY株式市場は、原油高騰が引き続き相場の重しとなる展開。主要指標のダウ平均が前日比453.19ドル（0.95％）安の4万7501.55ドル、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が361.31ポイント（1.59％）安の2万2387.68ポイントとそろって続落して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、90.69ポイント（1.33％）安の6740.02ポイントと続落して引けている。また、中小型株で構成されるラッセル2000指数は60.27ポイント（2.33％）安と下げが大きかった。
　WTI原油先物はこの日、前日比12.20％高の1バレル90.90ドルと大幅に6日続伸。トランプ大統領がSNSへの投稿で、イランの「無条件降伏」無しに米イラン紛争を終結させる合意は成立しないと発言したことで、紛争の長期化が警戒された。また、カタールのエネルギー相、サアド・アル・カビ氏は英フィナンシャル・タイムズ紙に対し、湾岸諸国のエネルギー生産者が今後数日中に「不可抗力条項」を発動し、生産を停止せざるを得なくなる恐れがあると警告している。このほか、この日発表された2月雇用統計で非農業部門雇用者数が前月比で9万2000人減少したこともマイナス材料視された（市場予想は約5万5000人増）。米国債は売り買いが交錯し、長期金利を代表する10年債利回りは4.14％と横ばいで終了。VIX指数（恐怖指数）は29.49（↑5.74）とさらに急上昇して「30」台に接近している。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち9業種が下落。大型ハイテク株を含む一般消費財や情報技術、景気動向に敏感な素材や資本財などのセクターが軒並み1％余り売られた。GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が3.01％安、EC大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が2.62％安、電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が2.17％安、鉱山開発大手のフリーポート・マクモラン(@FCX/U)が5.27％安、建機大手のキャタピラー(@CAT/U)が3.57％安、物流大手のフェデックス(@FDX/U)が3.82％安と値を下げている。半導体関連の売りが目立ち、メモリー大手のマイクロン・テクノロジー(@MU/U)が6.74％安、サンディスク(@SNDK/U)が6.76％安、半導体装置大手のラム・リサーチ(@LRCX/U)が7.15％安と急落した。
　このほか、資産運用大手のブラックロック(@BLK/U)が7.69％安と急落。「顧客からの償還請求が急増したことで、傘下プライベート・クレジット・ファンドの一つが資金の引き出しを制限した」と報じられたことが嫌気された。
　一方、生活必需品とエネルギーの2業種は小幅高。会員制・倉庫型店舗販売大手のコストコ・ホールセール(@COST/U)が1.58％高、石油・ガス大手のオキシデンタル・ペトロリアム(@OXY/U)が1.78％高と強含んだ。



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