週明け2日のNY株式市場は、マイナス材料が相次ぐなかで売りに押される展開。主要指標のダウ平均が前日比268.37ドル（0.96％）安の27783.04ドル、ハイテク銘柄を中心に構成されるナスダック総合指数が97.48ポイント（1.13％）安の8567.99ポイントとそろって続落して取引を終えた。
　11月の米ISM製造業景況指数が48.1と市場予想（約49.2）を下回ったこと、10月の建設支出が市場予想（約0.4％増）に反して0.8％減と縮小したこと、トランプ政権がブラジル・アルゼンチンからの鉄鋼・アルミニウムに対する輸入関税を復活させたこと――などがマイナス材料視されている。中国との貿易摩擦問題については、ロス商務長官が「15日までに合意できなければ、トランプ大統領は関税を引き上げることを明確にしている」と発言したことも買い手控え要因だ。
　S&P500全11業種のうち、生活必需品とエネルギーを除く9業種が下落。なかでも米中関係の影響が大きい資本財やハイテク・半導体の値下がりが目立った。資本財セクターで航空機大手のボーイング(@BA/U)が3.00％安、航空・宇宙関連機器のハネウェル・インターナショナル(@HON/U)が2.37％安と売られたほか、半導体関連ではGPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が3.46％安、メモリー大手のマイクロン・テクノロジー(@MU/U)が2.36％安と値を下げている。
　IT・ネット銘柄も軟調。Eコマース大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が1.07％安、IT端末大手のアップル(@AAPL/U)が1.16％安、SNS大手のフェイスブック(@FB/U)が0.96％安、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が1.21％安、検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が1.17％安と弱含んだ。このところ株価が回復傾向にあった成長株も売られ、動画ストリーミング端末大手のロク(@ROKU/U)が15.15％安と急落したほか、クラウド関連のズーム・ビデオ・コミュニケーションズ(@ZM/U)が7.48％安、オクタ(@OKTA/U)が6.03％安、アトラシアン(@TEAM/U)が4.93％安、ワークデイ(@WDAY/U)が4.01％安で引けている。ロクについては、モルガン・スタンレーが「イコールウェイト」から「アンダーウェイト」に格下げしたことが嫌気された。


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