週明け26日のNY株式市場は、米中対立への過度な懸念がやや薄らぐなかで買い戻される展開。主要指標のダウ平均が前営業日比269.93ドル（1.05％）高の25898.83ドル、 ハイテク銘柄を中心に構成されるナスダック総合指数が101.97ポイント（1.32％）高の7853.74ポイントとそろって反発して取引を終えた。
　トランプ大統領がこの日、「中国側から昨夜、米中貿易交渉を再開する申し入れの電話があった」とコメントしたことが好感された。中国外交部のスポークスマンは同件について「認識していない」と述べたものの、米中双方が制裁・報復措置を発表し合うなかで先週末に急落していたこともあり、半信半疑のなかで買い戻す動きが優勢になっている。市場の不安心理を表すVIX指数は改善し、再び節目の20を割り込んだ。
　S&P500全11業種がすべて上昇。なかでも米中動向の影響を受けやすく、先週末に急落していたハイテク関連の買い戻しが目立った。IT大手のアップル(@AAPL/U)が1.90％高、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が1.85％高、半導体大手のアドバンスト・マイクロ・デバイス(@AMD/U)が2.51％高、半導体大手のブロードコム(@AVGO/U)が1.87％高と買われている。
　ネット大手も底堅い。Eコマース大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が1.10％高、SNS大手のフェイスブック(@FB/U)が1.47％高、検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が1.53％高、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が1.54％高と値を上げた。
　他の個別動向では、製薬大手のブリストル・マイヤーズ スクイブ(@BMY/U)が3.28％高、セルジーン(@CELG/U)が3.20％高、アムジェン(@AMGN/U)が3.18％高と上昇。ブリストルとセルジーンに関しては、合併計画が進展しているとの期待が刺激材料だ。米当局が独禁法の観点から同計画の承認に難色を示すなか、セルジーンは乾癬（かんせん）治療薬「オテズラ」の売却を模索。アムジェンに同事業を約134億ドルで譲渡することで合意した。



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