15日のNY株式市場は、欧州の新型コロナウイルス感染再拡大などが嫌気されるなかで買いが手控えられる展開。主要指標のダウ平均は、前日比19.80ドル（0.07％）安の2万8494.20ドルと小幅ながら3日続落して引けた。ハイテク銘柄の比率が高いナスダック総合指数も、54.86ポイント（0.47％）安の1万1713.87ポイントと3日続落している。
　欧州で新型コロナの新規感染者数が急増するなか、アジアと欧州の主要市場で株価が下がったことがマイナス材料だ。フランス政府は緊急事態宣言を出し、パリを含む主要都市で外出禁止を命じたほか、英国ではロンドン市民の行動制限が今週末から導入されることになった。
　ただ、米追加経済支援策の成立期待で引けにかけては下げ幅が縮小。ムニューシン財務長官が「大統領選挙前に野党・民主党と合意できるよう努力を続ける」と述べたことや、トランプ大統領が「支援策の総額を(民主党の提案と近い額に)引き上げる」と発言したことが投資センチメントを改善させた。
　セクター別では、S&P500指数を構成する全11業種のうち5業種が下落。なかでも、製薬会社を中心にヘルスケアの下げが目立つ。メルク(@MRK/U)が1.80％安、イーライリリー(@LLY/U)が1.13％安、ファイザー(@PFE/U)が0.84％安、ジョンソン・エンド・ジョンソン(@JNJ/U)が0.61％安と売られた。
　一方、エネルギーは高い。石油メジャーのコノコフィリップス(@COP/U)が2.52％高と上昇したほか、石油・天然ガス開発のＥＯＧリソーシズ(@EOG/U)が1.22％高、石油大手のエクソン・モービル(@XOM/U)とシェブロン(@CVX/U)が0.88％、0.77％ずつ値を上げている。
　他の個別動向では、ドラッグストアチェーン大手のウォルグリーン・ブーツ・アライアンス(@WBA/U)が4.82％高と急伸。6〜8月期の売上高が上振れたことや、2021年8月期通期ガイダンスが予想どおりの堅調な内容だったことなどで買い安心感が強まった。


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