週明け10日のNY株式市場は、セクターローテーションが進むなかで売り買いが交錯する展開。主要指標のダウ平均が前営業日比357.96ドル（1.30％）高の27791.44ドルと7日続伸する一方、ハイテク銘柄を中心に構成されるナスダック総合指数は42.62ポイント（0.39％）安の10968.36ポイントと続落して取引を終えた。
　これまで相場をけん引してきたグロース株・ハイテク株が調整する一方、バリュー株・景気循環株に資金が流入した。セクター別では、S&P500全11業種のうち6業種が上昇（5業種が下落）。なかでも、エネルギーや資本財、素材など景気循環セクターの上げが目立った。石油大手のシェブロン(@CVX/U)が3.38％高、油田サービスのハリバートン(@HAL/U)が4.83％高、航空機大手のボーイング(@BA/U)が5.52％高、建機大手のキャタピラー(@CAT/U)が5.26％高と値を上げている。
　年内のワクチン承認への期待が膨らむなか、コロナ禍で打撃を受けた銘柄群も高い。クルーズ大手のロイヤル・カリビアン・クルーズ(@RCL/U)が10.00％高、カーニバル・コーポレーション(@CCL/U)が8.58％高、カジノ大手のウィンリゾーツ(@WYNN/U)が9.96％高、ラスベガス・サンズ(@LVS/U)が7.51％高と値を上げた。航空大手も軒並み買われ、デルタ・エアラインズ(@DAL/U)が7.95％高、アメリカン・エアラインズ・グループ(@AAL/U)が7.44％高で引けた。
　一方、ハイテク・ネット株の一角は軟調。IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が1.99％安、SNS大手のフェイスブック(@FB/U)が2.03％安、ネット動画配信大手のネットフリックス(@NFLX/U)が2.29％安と値を下げている。
　なお、政策を巡る動きは中立。期待されている追加景気対策が7日までに合意に至らなかったが、トランプ政権側は協議再開に向けて前向きな姿勢を示した。また、トランプ大統領は週末8日、複数の大統領令を通じて失業保険給付の上乗せ延長などのつなぎ措置をとっている。


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