4日のNY株式市場は、米長期金利の上昇に対する懸念で売られる展開。主要指標のダウ平均とナスダック総合指数はそろって3日続落し、それぞれ前日比345.95ドル（1.11％）安の30924.14ドル、274.28ポイント（2.11％）安の12723.47ポイントと値を下げて取引を終えた。
　米10年債利回りは一時、1.55％まで上昇。朝方は1.46％で落ち着いていたが、米連邦準備制度理事会(FRB)のパウエル議長の発言を受けて急上昇した。ウェブセミナーで講演した同議長は「長期金利の急上昇には注意している。市場に無秩序な状況が生まれれば懸念する」と述べたが、抑制に向けた具体的な措置を示さなかった。
　こうしたなか、ハイテク大型株を中心に幅広い銘柄に売りが波及。ダウ平均を構成する30銘柄のうち27銘柄が下落している。インテル(@INTC/U)が2.62％安と最も下落率が大きかった。
　セクター別では、S&P500指数を構成する全11業種のうち9業種が下落。なかでも、情報技術セクターの下げがきつい。電子決済のペイパル(@PYPL/U)が6.27％安、画像処理半導体エヌビディア(@NVDA/U)が3.39％安、ソフトウェアのアドビ（@ADBE/U）が2.09％安、IT機器のアップル(@APPL/U)が1.58％安と売られた。
　一方、原油高でエネルギーセクターは上昇。原油価格が約2年ぶりの高値を記録するなか(WTI先物4月限の清算値は前日比4.2％高の1バレル63.83ドル)、石油大手のエクソン・モービル(@XOM/U)が3.87％高と値を上げた。また、石油・天然ガス開発のＥＯＧリソーシズ(@EOG/U)が6.63％高、LNGターミナル・パイプラインのシェニエール・エナジー（@LNG/U）が6.07％高、石油メジャーのコノコフィリップス(@COP/U)が3.65％高と買われている。


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