30日のNY株式市場は、大型ハイテク株の主導で売られる展開。主要指標のダウ平均は4日ぶりに反落し、前日比104.41ドル（0.31％）安の3万3066.96ドルで引けた。ナスダック総合指数も売られ、14.26ポイント（0.11％）安の1万3045.40ポイントと続落している。
　米長期金利の上昇が逆風。新たな経済対策で米国債が増発されるとの警戒感から、10年債利回りが一時1.77％と昨年1月以来の高水準に達した。これを受け、バリュエーションの高い大型ハイテク株を中心に売られている。
　ダウ平均構成銘柄では、マイクロソフト(@MSFT/U)が1.44％安、シスコシステムズ(@CSCO/U)が1.42％安、アップル(@APPL/U)が1.22％安、インテル(@INTC/U)が1.13％安に沈んだ。
　セクター別では、S&P500指数を構成する全11業種のうち8業種が下落。ハイテク・情報技術を除いては、生活必需品の下げが目立つ。飲料大手のペプシコ(@PEP/U)とコカ・コーラ・カンパニー(@KO/U)が1.57％、1.30％ずつ下落したほか、消費財大手のプロクター＆ギャンブル(@PG/U)が1.54％安、小売り大手ウォルマート(@WMT/U)が0.68％安と売られている。
　一方、長期金利の上昇による利ざやの拡大期待などで金融セクターは買い戻された。ウェルズ・ファーゴ(@WFC/U)が2.47％高、シティグループ(@C/U)が1.93％高、バンク・オブ・アメリカ(@BAC/U)が1.77％高、ジェイピー・モルガン・チェース(@JPM/U)が1.13％高と値を上げている。
　他の個別動向では、遺伝子解析機器大手のイルミナ（@ILMN/U）が6.59％安と急落。同社による買収計画を巡り、米連邦取引委員会(FTC)が差し止めを求めて連邦地裁に提訴したことが逆風だ。


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