18日のNY株式市場は、総じて軟調な展開。主要指標のダウ平均が前日比267.13ドル（0.78％）安の3万4060.66ドル、ハイテク銘柄を中心に構成されるナスダック総合指数が75.41ポイント（0.56％）安の1万3303.64ポイントとそろって続落で取引を終えた。
　「成長率がピークをつけた」との論調が増えつつあることが逆風。朝方発表された4月の住宅着工件数は前月比9.5％減と市場予想（約2％減）より悪い結果で、建設費の上昇やサプライチェーンのひっ迫が示唆された。需要は依然として強いものの、供給面の制約が足かせになると警戒されている。
　主要企業の業績も良好だが織り込み済みのもよう。ホームセンター大手のホーム・デポ(@HD/U)や百貨店大手のメイシーズ(@M/U)はともに好決算を発表したが、それぞれ1.02％、0.37％ずつ下落した。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち9業種が下落。エネルギーや資本財などバリュー株・景気敏感株を中心に値を下げている。石油大手のエクソンモービル(@XOM/U)とシェブロン(@CVX/U)がそれぞれ2.83％、4.18％ずつ下落したほか、農機大手のディア・アンド・カンパニー(@DE/U)が3.61％安、鉄鋼大手のUSスチール(@X/U)が2.81％安と売られた。
　住宅着工件数の落ち込みを受け、住宅建設銘柄も下落。DRホートン(@DHI/U)とトール・ブラザーズ(@TOL/U)がそれぞれ3.57％、3.03％ずつ値を下げている。
　ハイテク株は強含んでいたが、こちらも後半にかけて軟調に転じた（ナスダックは一時0.79％高まで上昇）。Eコマース大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が1.17％安、SNS大手のフェイスブック(@FB/U)が1.74％安、IT機器大手のアップル(@AAPL/U)が1.13％安と弱含んでいる。
　通信銘柄も安い。前日に傘下ワーナー・メディアの分離を発表したエイ ティ アンド ティ(@T/U)が減配懸念で5.80％下落したほか、同業のＴ モバイル ＵＳ(@TMUS/U)が3.71％安、ベライゾン・コミュニケーション(@VZ/U)が1.31％安で引けた。


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