12日のNY株式市場は、新型肺炎ワクチンの供給が進む中で買われる展開。主要指標のダウ平均とナスダック総合指数はそろって反発し、それぞれ前日比289.93ドル（1.05％）高の2万7976.84ドル、229.42ポイント（2.13％）高の1万1012.24ポイントで取引を終えた。
　トランプ大統領は前日、承認を前提に開発中の新型コロナウイルスワクチンについて、「バイオ医薬品メーカーのモデルナ(@MRNA/U)と1億回分の供給を受ける契約を結んだ」と発表した。すでに結んでいる他社からの購入契約を含め、米政府がワクチンの供給体制を強化していることが好感されている。
　投資マインドの改善を受けて幅広い銘柄に買いが広がるなか、S&P500指数を構成する全11業種のうち10業種が上昇。なかでも情報技術の上げが目立つ。時価総額の大きいアップル(@APPL/U)とマイクロソフト(@MSFT/U)が3.32％、2.86％ずつ上昇したほか、エヌビディア(@NVDA/U)が5.44％高、インテル(@INTC/U)が2.08％高、テキサス・インスツルメンツ(@TXN/U)が1.91％高と買われた。
　医薬品メーカーを中心にヘルスケアも高い。ユナイテッドヘルス・グループ(@UNH/U)が2.13％高、メルク(@MRK/U)が2.19％高、ジョンソン・エンド・ジョンソン(@JNJ/U)が1.83％高、ファイザー(@PFE/U)が1.43％高と値を上げている。
　他の個別動向では、電気自動車メーカーのテスラ(@TSLA/U)が13.12％高と急伸。前日引け後に「株式を1対5に分割し、8月31日の取引から実施する」と発表したことが刺激材料だ。


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