13日のNY株式市場は、値ごろ感から買い戻される展開。主要指標のダウ平均はとナスダック総合指数はそろって4日ぶりに反発し、それぞれ前日比433.79ドル（1.29％）高の3万4021.45ドル、93.31ポイント（0.72％）高の1万3124.99ポイントで取引を終えた。
　この日は米長期金利の上昇が一服したことで、前日まで売られていた大型ハイテク株を中心に幅広い銘柄が買い戻されている(週間の米新規失業保険申請件数が47万3000件と市場予想の約49万件を下回ったことも支援材料）。
　時価総額の大きいハイテク銘柄では、IT機器のアップル(@APPL/U)が1.79％高、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が1.69％高、グーグルを傘下に置くアルファベット(@GOOGL/U)が1.31％高、SNSのフェイスブック(@FB/U)が0.90％高と値を上げた。
　セクター別では、S&P500指数を構成する全11業種のうちエネルギーを除く10業種が上昇。なかでも資本材セクターの上げが目立つ。軍用機のロッキード・マーチン(@LMT/U)が1.88％上昇したほか、統合テクノロジーのハネウェル・インターナショナル(@HON/U)が1.65％高、重電のゼネラル・エレクトリック(@GE/U)が1.17％高、建機のキャタピラー(@CAT/U)が1.16％高と買われた。
　大手商業銀行を中心に金融セクターも高い。ジェイピー・モルガン・チェース(@JPM/U)が2.57％高、ウェルズ・ファーゴ(@WFC/U)が1.67％高、バンク・オブ・アメリカ(@BAC/U)が1.60％高、シティグループ(@C/U)が1.43％高と値を上げている。
　一方、電気自動車(EV)メーカーのテスラ(@TSLA/U)は3.09％安。イーロン・マスク最高経営責任者(CEO)が前日、「ビットコインによるテスラ車の購入を停止した」とツイッターに投稿したことを受け、ビットコイン相場の急落を招いたことが逆風だ。


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