先週末4日のNY株式市場は、長期金利が低下するなか、大型IT銘柄を中心に買い戻される展開。主要指標のダウ平均が前日比179.35ドル（0.52％）高の3万4756.39ドル、ハイテク銘柄を中心に構成されるナスダック総合指数が199.98ポイント（1.47％）高の1万3814.49ポイントとそろって反発して取引を終えた。
　この日発表された雇用統計で非農業部門雇用者数が前月比55万9000人増と市場予想（約67万5000人増）を下回ったため、「米金融当局は金融緩和の縮小を急ぐ必要がない」との見方が市場で広がったことが相場にとって追い風。長期金利を代表する10年債利回りは1.55％（↓0.08ポイント）に急低下している。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち（公益を除く）10業種が軒並み上昇。なかでも大型IT銘柄を含む情報技術、コミュニケーション、一般消費財などのセクターで上げが目立った。電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が4.58％高、IT機器大手のアップル(@AAPL/U)が1.90％高、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が2.07％高、ネット検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が1.96％高と値を上げている。
　GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が3.59％高と過去最高値を切り上げるなど、半導体関連銘柄も上昇。主要半導体銘柄で構成されるSOX指数は2.39％上昇した。


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