先週末18日のNY株式市場は、景気敏感株・バリュー株を中心に売られる展開。主要指標のダウ平均が前日比533.37ドル（1.58％）安の3万3290.08ドルと5日続落したほか、ハイテク銘柄を中心に構成されるナスダック総合指数が130.97ポイント（0.92％）安の1万4030.38ポイントと反落して取引を終えた。
　「米連邦準備理事会(FRB)が利上げを従来予想より前倒しする」との観測が強まっていることが逆風。セントルイス連銀のブラード総裁がCNBCのインタビューで、「インフレが従来予想より早く復活したため、2022年後半の利上げ開始を予想している」とコメントしたことも同懸念に拍車をかけた（16日のFOMCでは23年に2回の利上げが想定されている）。長期金利を代表する10年債利回りは1.44％（↓0.06ポイント）と2日続けて急低下し、イールドカーブのフラット化が加速している。
　セクター別では、S&P500全11業種が全て下落。今年に人気化していたリフレトレードが巻き戻され、エネルギーや金融、素材、資本財などのセクターで下げが目立った。石油大手のエクソンモービル(@XOM/U)とシェブロン(@CVX/U)がそれぞれ2.56％、3.77％ずつ下落したほか、鉄鋼大手のUSスチール(@X/U)が4.66％安、金融大手のジェイピー・モルガン・チェース(@JPM/U)が2.53％安、モルガン・スタンレー(@MS/U)が4.35％安と売られている。
　半導体関連銘柄も安い。メモリー大手のマイクロン・テクノロジー(@MU/U)が4.58％安、半導体大手のインテル(@INTC/U)が2.64％安、半導体設備大手のアプライド マテリアルズ(@AMAT/U)が4.43％安、ラムリサーチ(@LRCX/U)が4.24％安で引けた。主要半導体銘柄で構成されるSOX指数は2.44％下落している。


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