11日のNY株式市場では、朝安後に買い戻されるハイテク株が目立った。ハイテク銘柄を中心に構成されるナスダック総合指数は朝方に2％超下落する場面があったものの、結局、前日比12.43ポイント（0.09％）安の1万3389.43ポイントとほぼ横ばいで取引を終えている。
　インフレ・金利の上昇や高バリュエーションに対する懸念は根強いものの、ハイテク株・成長株に押し目買いを入れる動きが出てきた格好。寄り付き時点で売られていたEコマース大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が前日比1.05％高、ネット動画配信大手のネットフリックス(@NFLX/U)が1.72％高、SNS大手のフェイスブック(@FB/U)が0.18％高と逆行高で引けた。
　このほか、Webデータ分析ソフト大手のスプランク(@SPLK/U)が4.84％高、コラボレーションツール開発のアトラシアン(@TEAM/U)が3.99％高、ズーム・ビデオ・コミュニケーションズ(@ZM/U)が4.08％高と急反発。他のSaaS銘柄も買われ、電子署名のドキュサイン(@DOCU/U)が3.15％高、企業向けクラウドID管理サービスを手掛けるオクタ(@OKTA/U)が3.10％高、クラウド運用監視システム大手のデータドッグ(@DDOG/U)が2.29％高と値を上げた。また、10日に上場後初の決算を発表したロブロックス(@RBLX/U)は21.33％高、11日に決算を発表したビッグデータ分析大手のパランティア・テクノロジーズ(@PLTR/U)は9.42％高と急騰している。
　米現地メディアによると、コロナ禍で人気化していた「巣ごもり消費・リモートワーク」銘柄の割安感を指摘する見方が出ている。例えばズーム・ビデオが昨年10月につけた高値（588.84ドル）からほぼ半値に落ち込んでいるほか、ドキュサインも2月の高値（275.46ドル）から約3割下落していた。


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