週明け19日のNY株式市場は、朝安後に買い戻される展開。主要指標のダウ平均が前営業日比197.26ドル（0.64％）高の3万1019.68ドル、ハイテク銘柄を中心に構成されるナスダック総合指数が86.62ポイント（0.76％）高の1万1535.02ポイントとそろって反発して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も26.56ポイント（0.69％）高の3899.89ポイントと反発している。
　今週20〜21日に開催される米連邦公開市場委員会(FOMC)を前に不安定な値動き。マイナス圏で寄り付いたものの、その後に前営業日終値を挟んでほぼ横ばいとなり、引け際に上昇した。金融引き締めの長期化や景気後退の懸念がくすぶる一方、先週に大きく売られていただけに押し目買いも入っている。米国債は売られ、2年債利回りが3.94％（↑0.07ポイント）、10年債利回りが3.49％（↑0.04ポイント）と上昇基調を続けた（それぞれ2007年、2011年以来の高水準）。
　セクター別ではS&P500全11業種のうち9業種が上昇。素材、一般消費財、資本財、公益、金融の5セクターで1％超の上昇を記録した。大型株では、電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が1.89％高、EC大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が0.92％高、スポーツ用品大手のナイキ(@NKE/U)が2.97％高、IT機器大手のアップル(@AAPL/U)が2.51％高、再生エネルギー大手のネクステラ・エナジー(@NEE/U)が2.42％高と値を上げている。「利上げが利益に追い風になる」との一部観測で金融セクターも上昇した。
　一方、ヘルスケア銘柄は下落。新型コロナワクチンを手掛けるモデルナ(@MRNA/U)が7.14％安、ファイザー(@PFE/U)が1.28％安と値を下げた。バイデン大統領がこの日、「パンデミックが終わった」と宣言したことが重しとなった。


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