14日のNY株式市場は、成長鈍化懸念が蒸し返されるなかで、景気敏感株を中心に幅広く売られる展開。主要指標のダウ平均が前日比292.06ドル（0.84％）安の3万4577.57ドルと反落し、ハイテク銘柄を中心に構成されるナスダック総合指数が67.82ポイント（0.45％）安の1万5037.76ポイントと5日続落で取引を終えた。
　朝方発表された8月消費者物価指数(CPI)が下振れたことを受け、インフレ高進への懸念が薄らいだものの、逆にデルタ株まん延に伴う経済再開ペースの鈍化懸念につながった格好。寄り付きは主要指数がプラスで始まったものの、買いが続かず、すぐにマイナス圏へ転換している。債券が買われ、長期金利を代表する10年債利回りが1.28％（↓0.05ポイント）に低下するなか、景気敏感株・バリュー株などが値下がりした。2月以降、7カ月連続で上昇基調が続いてきたこともあり、市場では株価調整への警戒感やテーパリング懸念、増税に対する不安などに言及する向きもある。
　セクター別では、S&P500全11業種がすべて下落。なかでもエネルギー、金融、資本財、素材などのセクターで下げが目立つ。石油大手のエクソンモービル(@XOM/U)が1.43％安、金融大手のバンク・オブ・アメリカ(@BAC/U)が2.69％安、重電大手のゼネラル・エレクトリック(@GE/U)が3.91％安、鉄鋼大手のニューコア(@NUE/U)が2.75％安と値下がりした。
　カジノ株も安い。カジノ大手のウィンリゾーツ(@WYNN/U)が10.85％安、ラスベガス・サンズ(@LVS/U)が9.75％安と急落した。マカオ政府がカジノ運営会社の監視強化を提案したことが嫌気されている。
　他の個別動向では、メディアグループ大手のコムキャスト(@CMCSA/U)が7.30％安。同社経営幹部が「ブロードバンド契約者数の成長ペースが7〜9月期に鈍化した」と指摘したことがマイナス材料視された。同業他社も売られ、チャーター・コミュニケーションズ(@CHTR/U)が3.94％安、バイアコムCBS(@VIAC/U)が3.59％安と売られている。


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