14日のNY株式市場は、売り買いが交錯する展開。主要指標のダウ平均は前日比142.62ドル（0.46％）安の3万630.17ドルと5日続落して取引を終えた。一方、ハイテク銘柄の比率が高いナスダック総合指数は、3.61ポイント（0.03％）高の1万1251.19ポイントと小幅に反発して引けている。
　米大手銀行の軟調な決算が売り材料。ジェイピー・モルガン・チェース(@JPM/U)の2022年4〜6月期決算は、希薄化後EPSが市場予想を下回った。これを受け、保険のトラベラーズ(@TRV/U)が4.68％安、JPモルガンが3.49％安、投資銀行のゴールドマン・サックス(@GS/U)が2.95％安、クレジットカードのアメリカン・エキスプレス(@AXP/U)が2.09％安と売られた。
　一方、半導体銘柄を中心に情報技術セクターは高い。クアルコム(@QCOM/U)が4.62％高と急伸したほか、テキサス・インスツルメンツ(@TXN/U)が2.31％高、エヌビディア(@NVDA/U)が1.37％高、インテル(@INTC/U)が1.34％高と値を上げた。ファウンドリ最大手の台湾積体電路製造(@TSM/U)が22年通期の予想売上高を引き上げたことにより、堅調な半導体需要が示されたことが追い風だ。アップル(@APPL/U)も2.05％高と買われている。
　米連邦準備理事会(FRB)関係者の発言もハイテク銘柄の支援材料。タカ派として知られるウォラーFRB理事とブラード・セントルイス地区連銀総裁はともに、今月下旬の米連邦公開市場委員会(FOMC)で予想されている利上げ幅について「0.75％を支持する」と表明した。6月消費者物価指数(CPI)の大幅上昇を受け、市場では1％の利上げ観測が浮上していたが、急速な利上げに対する懸念がやや後退した格好だ。


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