先週末7月31日のNY株式市場は、好決算を発表した大型IT銘柄の主導で買われる展開。主要指標のダウ平均が前日比114.67ドル（0.44％）高の26428.32ドルと反発し、ハイテク銘柄を中心に構成されるナスダック総合指数が157.46ポイント（1.49％）高の10745.27ポイントと3日続伸して取引を終えた（小型株を代表するラッセル2000は1.0％下落）。
　代表的な大型IT銘柄では、IT機器大手のアップル(@AAPL/U)が10.47％高、SNS大手のフェイスブック(@FB/U)が8.18％高、Eコマース大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が3.70％高と軒並み上昇。アップルは過去最高値を更新し、サウジアラムコを抜いて時価総額で世界トップに浮上している（フェイスブックも過去最高値を更新）。
　ただ、ダウ平均は終日ほぼマイナス圏で推移。コロナ対策法案を巡り与野党の審議がまだ続いていること、ミシガン大学が発表した7月の消費者態度指数（確報値）が下方修正されたことなどが重しとなっている。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち、エネルギーや資本財など5業種が下落する半面、6業種が上昇した。前述した3銘柄（アップル、アマゾン、フェイスブック）を含む情報技術、一般消費財、コミュニケーションの3セクターは上げが目立っている。
　他の決算銘柄は値動きがまちまち。製薬大手のメルク(@MRK/U)が1.58％高、石油大手のエクソンモービル(@XOM/U)が0.50％高と強含む一方、石油大手のシェブロン(@CVX/U)が2.70％安、建機大手のキャタピラー(@CAT/U)が2.82％安、検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が3.28％安と値を下げた。


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